公認心理師・臨床心理士による、中小企業のためのメンタルヘルス支援(EAP)。
ストレスチェックの実施(実施者ごと)から、「この社員、どうしたら」の個別相談、休職・育休明けの復職支援まで。
5名からの契約でき、オンラインで全国対応します。
公認心理師・臨床心理士による、中小企業のためのメンタルヘルス支援(EAP)。
ストレスチェックの実施(実施者ごと)から、「この社員、どうしたら」の個別相談、休職・育休明けの復職支援まで。
5名からの契約でき、オンラインで全国対応します。

01
公認心理師(研修修了)が実施者を担い、高ストレス者の医師による面接指導の手配。実施者を確保できない中小企業でも、そのまま依頼できます。

02
「この社員に、どう関わればいいか」。窓口を置くだけで終わらせず、一人ひとりの具体的な相談に専門家が答えます。

03
発達特性のある社員が、気持ちよく働ける。そのための関わり方・任せ方・環境の整え方を、具体的なノウハウとしてお渡しします。本人もまわりも、働きやすくなります。

04
産業医も、社内の相談窓口もない。そんな中小・小規模の会社こそ、私たちがお役に立てます。5名から、御社の規模に合わせて、無理のない形で契約できます。
2028年4月から、従業員50人未満の事業場にもストレスチェックが義務化されます。産業医のいない中小で一番の壁は「実施者が確保できないこと」。こころケアは、公認心理師(研修修了)が実施者を担い、受検から個別結果(PDF)の交付、高ストレス者の医師面接手配、その後の相談まで一気通貫でお引き受けします。 ツールを渡して終わりにしません。5名から。
社員のこころの不調は、早く気づいて、早く相談できることが何より大切です。窓口を「置くだけ」で終わらせず、一人ひとりの具体的な相談にお応えします。
休職や育休からの復帰は、本人にとって一番不安な時期です。ここでのつまずきが、再休職や早期離職につながります。復帰の”入り口”を、専門家が丁寧に支えます。
2026年7月、法定雇用率は2.7%に上がりました。けれど本当の課題は「採用」ではなく「定着」です。採って終わりでは、数字も現場も安定しません。採用の前段から定着まで、心理の専門家が伴走します。